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JPL 日本回胴式遊技機研究所







[古物商許可番号]
千葉県公安委員会 第441040001431号

 


■JPL 日本回胴式遊技機研究所のサイトについて


当サイトは個人運営サイトです。(有限会社ひまわり様のサーバーをお借りしています)

JPL 日本回胴式遊技機研究所の会員管理は、有限会社ひまわり 様に委託しております。

当サイトの表記単位=バナナ です。 営利目的サイトではございません。

会員様からいただくバナナ1本1本が研究所所員の研究に割り当てられ、

研究成果を会員様に還元しています。ご理解ください。



以下、会員規約を熟読いただき、同意された方のみ、会員登録をお願いします。





■JPL 会員規約

第1条 会員資格
  1. 会員とは、本規約を承認の上、インターネットを使ってJPL 日本回胴式遊技機研究所(以下、「JPL」といいます。)が運営するサイト内で会員に提供するサービス(以下、「本サービス」といいます。)の利用のために、会員として入会を申し込み、JPLが入会を認めた者のことを言います。
  2. 会員は、本規約に基づき本サービスを利用するものとします。
  3. 本サービス内の各サービスにおいて別途規約(以下「個別規約」といいます。)が定められている場合は、会員は本規約及び個別規約に基づき本サービスを利用するものとします。なお、本規約と個別規約に定める内容が異なる場合には個別規約に定める内容が優先して適用されるものとします。
  4. 会員は会員資格を第三者に利用させたり、貸与、譲渡、売買、質入等をすることはできないものとします。
第2条 会員規約の変更
  1. JPLは、本規約及び個別規約を変更することができるものとします。本規約及び個別規約を変更した場合、本サービスに関する一切の事項は変更後の規約によるものとします。
第3条 入会
  1. 会員になろうとする方は、本規約を承認の上、JPLの定める手続きにより入会を申し込むものとします。
  2. 20歳未満の方は入会できません。
  3. 日本国外に在住の方は入会できません。
  4. パチスロ機を自宅に所有されていない、もしくは法人所有されていない方は入会できません。
第4条 パスワード
  1. 会員は、会員登録後にJPLが会員に付与するID、パスワードの管理責任を負うものとします。
  2. 会員は、ID、パスワードを第三者に利用させたり、貸与、譲渡、売買、質入等をすることはできないものとします。
  3. ID、パスワード並びにID、パスワードを入力した装置の管理不十分、使用上の過誤、第三者の使用等による損害の責任は会員が負うものとし、JPLは一切責任を負いません。
  4. 会員は、ID、パスワードを第三者に知られた場合、利用可能時間中のID、パスワードを入力した装置を第三者に使用されるおそれのある場合、又はID、パスワードが第三者に使用されている疑いのある場合には、直ちにJPLにその旨連絡するとともに、JPLの指示がある場合にはこれに従うものとします。
第5条 会員記述情報について
  1. 会員記述情報とは、JPLの運営するサイト内に会員が記述したすべての情報及び会員間でメール等によりやりとりされるすべての情報をいいます。会員記述情報に対しては、これを記述した会員が全責任を負うものとします。JPLは、会員記述情報を閲覧することができるものとします。会員は以下の情報を記述することはできません。

    a.真実でないもの
    b.他人の名誉又は信用を傷つけるもの
    c.わいせつな表現又はヌード画像を含むもの
    d.コンピューターウィルスを含むもの
    e.公序良俗に反するもの
  2. f.法令に違反するもの
    g.当社の認めるサイト以外のサイトへのリンク、URL
    h.異性交際に関するもの
    i.その他JPLが不適当と判断したもの
  3. JPLは、会員記述情報が本規約に違反する場合、その他のJPLが不適当と判断した場合には、会員記述情報を削除することができるものとします。
  4. JPLは、JPLの運営するサイト内に会員が記述したすべての会員記述情報を無償で複製・翻案その他あらゆる方法により利用し、また、第三者に利用させることができるものとします。
第6条 個人情報について
  1. 会員になろうとする方は、JPL所定の情報をJPLに登録する必要があります。
  2. JPLは、会員の個人情報を以下の目的で利用することができるものとします。

    a.本人確認、認証サービスのため
    b.アフターサービス、問い合わせ、苦情対応のため
    c.マーケティングデータの調査、統計、分析のため
    d.アンケートの実施のため
    e.アフィリエイト、ポイントサービスの提供のため
    f.新サービス、新機能の開発のため
  3. g.システムの維持、不具合対応のため
    h.会員記述情報の掲載のため
    i.コンテンツその他の情報提供サービス、システム利用サービスの提供のため
    j.JPL及び第三者の商品等(旅行、保険その他の金融商品を含む。以下同じ。)の提供、勧誘、発送、サービスのため
    k.JPL及び第三者の広告又は宣伝(ダイレクトメールの送付、電子メールの送信を含む。)のため
    l.決済サービス、物流サービスの提供のため
  4. JPLは、以下に定める場合には、会員の個人情報を第三者に提供することができるものとします。

    a.会員の同意がある場合
    b.裁判所、検察庁、警察、税務署、又はこれらに準じた権限を有する機関から開示を求められた場合
    c.会員がJPLに対し決済を行うために、金融機関、クレジットカード会社、又はその代行を行う事業者に開示する場合
    d.JPLが行う業務の全部又は一部を第三者に委託する場合
    e.JPLに対して秘密保持義務を負う者に対して開示する場合
    f.JPLの権利行使に必要な場合
    g.合併、営業譲渡その他の事由によるサービスの承継の際に、サービスを承継する者に対して開示する場合
    h.個人情報保護法その他の法令により認められた場合
  5. JPLは、会員に対し、第三者の広告又は宣伝等のために電子メールその他の広告宣伝物を送信できるものとし、会員はこれを予め承諾するものとします。
  6. 会員は個人情報保護法に違反する行為を行ってはならないものとします。
第7条 会員規約の違反等について
  1. 会員が以下の各号のいずれかに該当した場合、JPLは、JPLの定める期間本サービスの利用を禁止すること又は会員資格を取り消すことができるものとします。

    a.本規約及び個別規約に違反した場合
    b.他の会員に不当に迷惑をかけたと当社が判断した場合
    c.入会申し込みに虚偽の事実が含まれていた場合
    d.その他、会員として不適切であるとJPLが判断した場合
  2. JPLの措置により会員に損害が生じても、JPLは、一切損害を賠償しません。
第8条 サービスの提供条件
  1. JPLは、メンテナンス等のために、会員に通知することなく、本サービスを停止し、又は変更することがあります。
  2. 本サービスの提供を受けるために必要な機器、通信手段などは、会員の費用と責任で備えるものとします。
  3. JPLは、本サービスに中断、中止その他の障害が生じないことを保証しません。
第9条 JPLの責任
  1. JPLは、本サービスの内容、ならびに会員が本サービスを通じて入手した広告等の情報等について、その完全性、正確性、確実性、有用性等につき、いかなる責任も負わないものとします。
  2. 会員は自らの責任に基づいて本サービスを利用するものとし、JPLは本サービスにおける会員の一切の事項について何らの責任を負いません。
  3. 会員は法律の範囲内で本サービスをご利用ください。本サービスの利用に関連して会員が日本及び外国の法律に触れた場合でも、JPLは一切責任を負いません。
  4. 本規約においてJPLの責任について規定していない場合で、JPLの責めに帰すべき事由により会員に損害が生じた場合、JPLは、一切、損害賠償いたしません。
  5. JPLは、本サービスに関して、会員同士もしくはその他の第三者との間で発生した一切のトラブルについて、関知しません。したがって、これらのトラブルについては、当事者間で話し合い、訴訟などにより解決するものとします。
第10条 登録事項の変更
  1. 会員は、登録事項に変更のあった場合、すみやかにJPLの定める手続きにより、JPLに届け出るものとします。この届出のない場合、JPLは、登録事項の変更のないものとして取り扱うことができるものとします。
  2. 会員は、JPLに登録されたメールアドレスを変更したことをJPLに届け出なかった場合、本サービスを利用できなくなることがあります。
第11条 JPLからの通知
  1. JPLからの通知は、JPLに登録されたメールアドレスにメールを送信することをもってメールが通常到達すべきときに到達したものとします。
第12条 サービス廃止
  1. JPLは、JPLの都合によりいつでも本サービスを廃止できるものとします。
第13条 退会
  1. 会員は、JPLの定める手続きにより退会することができます。
第14条 準拠法
  1. 本サービスその他の本規約に関する準拠法は日本法とします。
第15条 管轄裁判所
  1. 会員とJPLとの間で訴訟が生じた場合、千葉地方裁判所を専属的管轄裁判所とします。
以上







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